国産タイヤの小売では、元々他との差別化でメーカー系列のタイヤ販売店のみが扱う商品が存在しています。それらは、カタログやＷＥＢサイトでも紹介されることがなく、いわゆる専売品であり、チラシ訴求等での目玉商品として掲載され、価格的メリットを強調することが多いようです。
専売品は、タイヤ製造での金型の再利用によるものや、輸出用などを該当させることが多く、それらは既存品と同じであっても、やや下位にポジショニングされ、名称も変更されるのが通常のようです。
しかし、現状では一般には目に触れる機会は少なく、小売におけるタイヤ販売の切り札という位置付けにはないようです。
また、大手カー用品店では既に知られるところとなっていますが、プライベートブランドとして自社で販売するタイヤが存在します。国内メーカーのＯＥＭ生産により、価格面での訴求にポイントが置かれる商品のようです。また、アジアンタイヤメーカーの商品を、数アイテム契約により独占販売する手法も見られます。
いずれも一般的な市販タイヤとは、価格訴求という点で差別化が図られ、低価格なタイヤを求めるユーザーへのアピール商品と言えそうです。
販売の形態も、既存のリアル店に拘らず、インターネットを販売の手段として選択する人も珍しいことではなくなりました。取り付けの手間も価格への期待が望めることで、煩わしさを感じない層も増えているようです。
タイヤ販売は、社会情勢などに影響される性格があります。その為、タイヤ自体の特異性などにより、ユーザー認知を得ることは理想とすることですが、販売という直接ユーザーと関わるシーン（リアル店、インターネット店とも）での価格への訴えは、現状況下では最も目に見える差別化であると考えられます。
しかし、過度な価格競争は共倒れの様相も含んでおり、性能重視と価格追求が共存できる市場環境が求められそうです。
