ヨコハマによりますと、同社の国内での市販用タイヤの販売体制を再編するそうです。
これは、第一ステップとして、2009年7月1日付でタイヤ販売会社18社とRV用タイヤのマーケティング会社1社を合併し、（株）ヨコハマタイヤジャパンを設立するそうです。
ヨコハマタイヤジャパンの設立は、従来のタイヤ販売会社が担当していたエリアを細分化し営業に特化したカンパニー制を導入、営業力の強化を図るのが狙いだそうです。
また、全国を7ブロックに分け地域営業部を設置、カンパニーを統括すると共に間接業務を集約することで効率化を図り、広域化するお客様への対応も強化。同時に営業拠点を見直し、最適、最小配置を行うことでコスト削減を進めるそうです。
第二ステップ（2011年）は、全国32社ある乗用車用タイヤを扱うリテール会社を1社に合併、本部のマーケティング機能、間接業務を集約強化、店舗ではお客様サービスの向上に集中できる体制を図り競争力をアップさせるそうです。
一方、全国50社ある生産財会社も1社に合併、全国のネットワークを最大限生かし全国どこでも均一のサービスが提供できる体制を強化するとしています。
再編については、既にブリヂストンが先行し、その在り方をシンプルで、太く、短い組織にすると公表しています。今回のヨコハマの再編計画は、基本となるものはブリヂストンの考え方を踏襲しているようなそんな雰囲気を感じます。
再編そのものについては何ともコメントできませんが、ただ横並びとも思える？ようなタイヤ業界の発想は相変わらずなのかなという冷ややかな印象を持ってしまいます。
