このところの自動車メーカーの販売不振による減産傾向で、タイヤメーカーにもその影響が広がっているようです。
朝鮮日報が報じているところでは、韓国の韓国タイヤ（ハンコック）は、100人規模の来年の新規採用を取りやめ、生産を減らすことにしているそうです。また、クムホタイヤは、一般職長期従業員を対象に、1年分の年俸を支給する条件で希望退職を募っているようです。
韓国では、アメリカの自動車メーカーとの関わりは大きく、また韓国自動車メーカーも日本同様輸出に頼る傾向が強いことからその影響は大きいようです。
自動車が売れなければタイヤも売れないという構図は、タイヤメーカーにとっては最大の泣き所であり、この不振は、タイヤメーカーにとっては何とも歯がゆいところです。
景気がよければ人を増やし、景気が悪くなれば人を減らすこのアメリカ式とも思われる経営戦略は、一見効率的に見えるのでしょうが、多くの犠牲を生むことも否定できません。今まで、お手本と考えられてきたアメリカ式のノウハウは、ここに来て相当の歪みを作り出しています。今日の世界的な不況は、やっとそれに気づかせてくれているようです。
今タイヤメーカーには、自動車メーカーとは距離を置いた戦略が求められていると思います。新車への標準タイヤ装着から市販タイヤの販売強化へどれほど比重を移せるかによって、今後の経営に与える影響は随分変わってくるのではないでしょうか。
